成長ポテンシャルは世界トップクラス、インドADRとインドETFでインドに先行投資
インド経済は近年持続的に成長を続けており、インドは将来的には中国に匹敵する経済大国になる可能性を秘めた国です。経済人やビジネスパーソンの注目を集めつつある、伸び行くインド市場に投資する方法を紹介します。
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1 中国を上回るインドの経済成長率、生産年齢人口比率の増加も追い風に
インド経済の成長は何を見ると分かりますか？
GDPの伸び率を米国や中国、日本などの主な経済大国と比較すると、インドの経済成長率の高さが分かります。近年では、インドが、経済大国の中でもトップクラスの経済成長率を誇ってきた中国を上回るようになりました。インドの株式市場を代表する株価指数である「インドSENSEX」のチャートを見ても、近年のインド経済の成長性の高さを視覚的に確認できます。
1990年代以降の急速な経済成長によって、中国は世界でもトップクラスの経済大国となりました。同じように、1990年代以降、中国に次いで経済成長を遂げてきたのがインドです。
インドの成長ポテンシャルの高さを支えているのは、日本の10倍以上、世界で2番目に多い約13億8,000万人もの人口と、日本の10倍弱に相当する328万平方キロメートルを超える国土（いずれも外務省「インド/基礎データ」より）、そしてIT産業などをはじめとするサービス業の隆盛にあります。
事実、インドのGDPは、コロナショックの影響を受けた2020年を除けば、プラス成長を維持しており、近年では中国の成長率を凌駕するほどになっています。
2021年のインドの実質GDPを中国と比較してみると、第1四半期のGDPは前年同期比で1.6％、第2四半期は20.1％、第3四半期は8.4％となっており、同期の中国GDPが18.3％、7.9％、4.9％なので、回復時期にズレはあるものの、インドの成長率のほうが中国を上回っているのが分かります。
直近10年間のインドの経済成長を視覚的に確認できるのがインドSENSEX指数のチャートです。
インドSENSEX指数は、ボンベイ証券取引所に上場しているインド株の中で、インドの株式市場を代表する上位30銘柄で構成されており、SENSEN30とも呼ばれています。インドSENSEXは、時価総額や流動性、業種などを考慮して30銘柄が選択され、全構成銘柄の時価総額加重平均により算出されます。
以下は、インドSENSEXの直近10年間のチャート（月足）を示しています。世界の株式市場の指標となるNYダウ平均と、経済成長率でしのぎを削る中国の代表的な株価指数、香港ハンセン指数のチャートとあわせて、10年間の指数の推移と上昇率を確認してみましょう。
（画像＝マネックス証券 投資情報「SENSEX30チャート」より引用）3種類の株価指数について、それぞれ10年前の指数を0とした場合、2022年1月現在で最も上昇率が大きいのはインドSENSEXです。
NYダウ平均は、外国株投資を行う投資家の間で広く知られた株価指数ですが、このNYダウ平均の上昇率を、インドSENSEXが約31.6％上回る結果となっています。
中国株の中でも香港株は、取引のしやすさから、米国株に次いで、外国株投資家から注目を集めています。その香港株の代表的な株価指数である香港ハンセン指数の指数上昇率は、インドSENSEXとNYダウ平均に大きく水をあけられています。
直近10年間を見る限り、インドSENSEX指数の上昇率の高さは、インド経済の高い成長性と、投資対象としてのインド株式市場の魅力を表しています。
インド経済が今後も持続的に成長すると考えられる根拠として、インドの生産年齢人口比率の高さについても言及しなければなりません。
生産年齢人口とは、全人口のうち、15歳以上64歳以下の年齢層に該当する人口のことです。一方、生産年齢人口比率とは、全人口に占める生産年齢人口の占める割合を意味します。
2020年現在のインドの生産年齢人口比率は67.3％（世界銀行統計より）です。
2020年現在の日本の生産年齢人口比率が59.2％（世界銀行統計より）であることを考慮すると、インドの人口全体に占める、生産年齢人口（＝インド経済を支える実質的な働き手）の割合がいかに高いかが分かります。
ちなみに、すでに生産年齢人口比率の低下が始まっている中国の生産年齢人口比率は70.3％（2020年、世界銀行統計）です。生産年齢人口比率においても、上昇しているインドが下落傾向にある中国を追い抜くのも時間の問題だといえます。
2 インド株への投資方法
米国株のように、日本の証券会社を介して、インドの個別株を購入できますか？
ネット証券を含む国内の主な証券会社から、インドの証券取引所に上場しているインド国籍の個別株を直接売買することはできません。しかし、インド国籍の企業が発行するADR（米国株の一種）や、米国株や香港株に属するインドETF、インドを投資対象地域とする投資信託なら、日本の証券会社でも簡単に購入できます。
好調な経済成長率と上昇傾向にある生産年齢人口比率だけを見ても、今後のインドは成長余力の大きな市場、つまり投資に値する市場であると見なすことができます。
しかしながら、国内ではインドの証券取引所に上場するインド株を取り扱っている証券会社は存在しないため、一般投資家がインド株式市場に投資する際には、実質的に、次の4つの方法で投資することになります。
- ADR（米国預託証券）
- ETF
- 投資信託
- CFD
上記の投資方法について、以下で簡単に説明していきましょう。
2022年1月現在、日本国内にはインド株を直接取り扱っている証券会社はありません。仮に、日本在住の投資家がインド株の現物を購入するためには、現地の証券会社を自分で探して口座を開設し、現地の言語で記載されている投資情報を収集して、自力で取引しなければなりません。そのため、インド株を直接取引することは現実的ではありません。
それに対して、インド政府やインド国籍の企業が発行し、米国の証券取引所に上場させているADRであれば、米国株を取り扱う国内の証券会社に口座を開設している人なら、誰でも簡単に購入することができます。
ADRは、普通株式への投資に最も近い形で、日本国内からインドの政府系機関やインド国籍の企業に直接的に投資できる方法だといえます。
ADRは「American Depositary Receipt」の頭文字を並べた略称であり、日本語では「米国預託証書」と呼ばれています。米国以外の国籍をもつ企業や政府、あるいは米国籍企業の在外法人子会社などが発行する有価証券の所有権を示す証書であり、自国の証券取引所に上場させている普通株式などとは異なります。
インド関連銘柄で構成されるETFも、インドの株式市場に投資する方法のひとつです。
「Exchange Traded Fund」、日本語の正式名称は「株価指数連動型上場投資信託」、国内では略称である「ETF」と呼ばれている投資信託の一種です。一般的な上場個別銘柄と同じように、証券会社を介して取引所で取引されているため、高い流通性や価格の透明性などのメリットがあります。同時に、投資信託としての商品性やメリットをあわせもっているのが大きな特徴です。どのETFも特定の株価指数のパフォーマンスに連動するように計算・運用されているため、対象株価指数の構成銘柄と類似するポートフォリオが組成されています。
国内ETFの場合、全ての銘柄が東京証券取引所に上場されています。ファンドを設定・管理する資産運用会社が国内であるか国外であるかにかかわらず、日本在住の投資家は国内普通株式と同じように、どの証券会社を使っても取引できます。
海外ETFには、米国ETFや中国ETFなどがあり、国内の証券会社が取り扱っている外国株のETFであれば、対象の外国株と同様に外国株式取引口座での売買が可能です。
いずれのETFも、インドを投資対象地域とする株価指数のパフォーマンスに連動するように設計されているので、インドETFを1本購入・保有することは、インドの株式市場に投資することと同等の意味を持ちます。
インド株投資の中でもインドETFを利用する方法は、国内の証券会社に口座を保有している投資家の方々には最も身近な投資方法です。ここでは、ETF投資の主なメリットを簡単に説明します。
ETFは、正式名称である「株価指数連動型上場投資信託」という名のとおり、投資信託の仲間です。そのため、投資信託同様に、1つのETF銘柄を保有するだけでも、自動的に分散投資効果を享受できるのが最大の特徴です。
投資信託やETFは、参照株価指数を構成する複数の銘柄に同時に投資する仕組み、つまり「分散投資」という手法を商品自体に採用した金融商品なのです。
個別銘柄だけで効果的な分散投資を行うには、投資家自身が十分な投資情報を収集し、銘柄選択や銘柄分析を適切に行う必要があります。
ところが、30代～40代のビジネスパーソンをはじめとする多忙な兼業投資家は、情報収集や個別銘柄の分析などに割く時間を十分に確保できないため、リスク最小化効果の高いポートフォリオを自分で組成することは困難を極めます。
こうした状況を打開する対策として、投資信託やETFを活用することは、時間と手間を省きながら、自動的に分散投資もできるので、非常に簡便な方法だといえます。
投資運用の基本は「分散投資」です。
「卵を一つのカゴに盛るな」という有名な投資格言があります。この格言は、「資産を一極集中させると甚大な損失を被るリスクがある」「資産を複数の金融商品に分散させて投資することで、想定されるリスクを最小化できる」といった教えを投資家に伝えるものです。
分散投資とは、大事な資産を守りながら投資運用を行う基本姿勢を体現する投資手法であり、それを具現化する手段が投資信託であり、ETFだといってもよいでしょう。
日本の株式市場の場合、個別銘柄の売買は原則的に単元株（100株）単位です。それに対して、国内ETF、海外ETFのどちらも1口が売買単位となるため（一部の銘柄を除く）、個別銘柄に比べると、かなり少額でも投資できます。
国内ETFは価格が高いものでも1口5万円～6万円前後、数千円から1万円程度の価格帯の銘柄が豊富なので、余裕資金の金額にかかわらず、誰でも購入しやすいのが魅力です。
東証に上場するインド関連ETFは「NEXT FUNDSインド株式指数・Nifty50連動型上場投信」 <1678>の1銘柄だけですが、売買単位が100口なので、246.9円の終値を付けた2022年1月7日現在の最低投資金額は2万4,690円になります。
海外ETFは米ドルや香港ドルなどの外貨で運用されていますが、インド関連銘柄だと、1口の価格が50米ドル以下（1米ドル＝115円と仮定すると6,000円未満）である場合が大半です。
投資に充てられる資金はあくまでも余裕資金でなければなりません。数千円程度の少額投資が可能なETFなら、各自の資金力にあわせて投資口数を自由に調整できるため、使い勝手が良いのです。
国内外のさまざまな資産運用会社が設定・管理している投資信託、とりわけインド関連銘柄でポートフォリオを組成したファンドに投資することもできます。
投資信託は、株価指数連動型ファンド以外にも、資産運用会社やファンドマネジャー独自の基準で選別された銘柄で組成されたファンドも含まれるため、銘柄数が豊富であるのが大きな特徴となっています。
国内で取引できる投資信託は、資産運用会社を問わず、基準価額が円で表示されており、証券総合口座さえあれば円で買付できるので、手軽にインド株投資ができます。
投資信託とは、複数の株式や債券などに分散投資する金融商品です。専門家が調査・分析した結果や、銘柄別の運用方針にもとづいて、多くの投資家から集めた小口の資金をまとめて、ファンドごとに運用しています。投資信託の運用成果は、投資家の投資額に応じて分配される仕組みになっています。投資信託とETFは基本的な商品設計は同じであり、ETF同様、分散投資と少額投資は投資信託の大きなメリットです。投資信託は非上場なので証券取引所取引ではなく、証券会社を通して集められた注文を、毎営業日、夜間に投資運用会社が再計算し、基準価額を発表しています。
投資初中級者には耳慣れないCFDも、インド株投資ができる金融商品のひとつです。CFDでは、インド株を構成銘柄とする株価指数先物を原資産とした取引ができます。
ただし、インド株に関連する株価指数先物CFDを取り扱う証券会社は限定されます（主なネット証券ではGMOクリック証券のみ）。
CFDは「Contract for Difference」の頭文字を並べた略称であり、日本語で「差金決済取引」を意味する金融商品の一種です。「買付」と「売却」の反対売買によって生じる差額だけを決済するのが特徴です。現物の受け渡しを行わないため、現物をもたない株価指数やETF、外国為替、もしくは受け渡しが困難な原油、貴金属、小麦粉などの商品あるいは商品先物を取引するのに適しています。こうした原資産にレバレッジをかけて取引総額を大きくすることで、大きな利益（差額）を獲得する仕組みになっています。
3 日本の証券会社でのインドADR、海外ETF、投資信託の買い方と流れ
日本の証券会社でインド株関連商品を購入できるということですが、実際の購入の流れを教えてください。
証券会社に口座を保有している方であれば、すぐに投資信託を購入することができます。ADRとインドETFは外国株の仲間なので、外国株式取引口座を開設する必要があります。外国株式取引口座の開設が完了したら、取引に必要な資金を入金します。資金を入金したら、ADRとインドETFを売買できるようになります。
日本からインド関連株に投資するには、ADR、ETF、投資信託、CFDの4つの方法があります。その中で、CFDはレバレッジ取引（証拠金を預け入れて、証拠金の何倍もの大きな取引をすること）が基本になるため、リスク許容度が低い場合は避けたほうが無難でしょう。
インド株投資に興味はあるが、運用資産の使途が決まっている人、あるいは運用資産をあまり減らしたくない人は、インドADR、海外ETF、投資信託の3つの方法を選択するのがおすすめです。
国内ETFと投資信託は円建てで運用されているため、証券口座の円資金を使って取引できます。※東証に上場しているインド株関連の国内ETFは「NEXT FUNDSインド株式指数・Nifty50連動型上場投信」<1678>の1本だけです。
それに対して、ADRは米ドル建て、海外ETFは現地通貨建てで運用されているため、国内の投資家が商品を購入する際には、円貨決済か外貨決済かを自分で決める必要があります。
ここでは、SBI証券に証券総合口座を保有していると仮定して、インドADRと海外ETFの買い方を、実際の取引画面を引用しながら、決済通貨別に解説していきます。
SBI証券が取り扱っているインドADRは、ニューヨーク証券取引所あるいはナスダックに上場している米国株の一種です。インドADRに投資するにあたっては、米国株を取引できる「外国株式取引口座」を開設しておく必要があります。
※外国株式取引口座開設手数料および口座管理料は無料です。
1 外国株式取引口座を開設するには、ログイン画面の右側にある口座開設状況確認欄の中から、「外国株式」の「開設」ボタンをクリックします。
（画像＝SBI証券より引用）2 画面が変わり、以下のボタンが表示されたらクリックします。
（画像＝SBI証券より引用）3 外国株式取引口座開設申し込み手続き画面に遷移します。必要事項を入力したら、入力内容を確認後、送信します。
4 口座開設申し込み手続きが完了すると、外国株式取引口座が開設されます。
ADRや海外ETFを購入するためには、あらかじめ買付資金を入金しておく必要があります。
SBI証券では、対象銘柄はどれも円貨または外貨（インド株投資では米ドルまたは香港ドル）で決済できるので、為替環境や保有資金の状況に応じて、入金方法を決定します。
証券総合口座に十分な金額の残高（買付余力）があれば、そのまま外国株式取引口座の買付余力に反映され、すぐに外国株を買い付けることができます。
証券総合口座への入金は、以下の方法から、使いやすい方法を選択します。
3 銀行の自動引落サービス（要申し込み）
インド政府あるいはインド企業が発行するADRは実質的には米国株と同じです。SBI証券で購入できるインド株関連のETFは、米国株、香港株、シンガポール株のいずれかです。外貨入金を選択する際には、買い付ける銘柄に応じて外貨を選んで、入金処理を行います。
外貨を入金するためには、以下の2つの方法があります。
1 SBIハイブリッド預金から外貨を入金する
住信SBIネット銀行の外貨口座に外貨あるいは外貨建MMFを保有している場合は、SBI証券の外貨入金画面上で振込金額を指定すると、外貨をSBI証券の外国株式取引口座に即時入金できます。
住信SBIネット銀行からの外貨入金手数料は無料です。
SBI証券サイトにログインしたら、画面上部にあるメニューバーから「入出金・振替」メニューを選択します。↓↓次の画面が表示されたら、画面左側の「外貨入出金」の「外貨入金」メニューを選択します。↓↓「住信SBIネット銀行『外貨入金』即時振込サービス／振込指示」が表示されます。
（画像＝SBI証券より引用）振込指示画面上で「振込金額」とSBI証券の「取引パスワード」を入力したら、「振込指示確認」ボタンをクリックします。
※住信SBIネット銀行の外貨口座はシンガポールドルには対応していません。シンガポールドル建ての商品を買い付ける際には、円貨決済を選択してください。↓↓「振込指示確認」画面が表示されます。
（画像＝SBI証券より引用）振込内容を確認して、「振込指示」ボタンをクリックします。↓↓住信SBIネット銀行の「即時決済ログインサービス」画面が表示されます。
銀行サイトにログインしたら、画面上の指示に従って、振込手続きを進め、SBI証券の外国株式取引口座への外貨入金を完了します。
2 SBI証券の外国株式取引口座で「為替取引」を行う
住信SBIネット銀行の外貨口座に外貨を保有していなければ、SBI証券の証券総合口座の買付余力から、SBI証券の外国株式取引サイトで必要金額を為替取引します。
各通貨の為替手数料は為替スプレッドに含まれています。2022年1月9日現在、SBI証券では、インド株投資に使用する通貨の為替スプレッド（片道）は、米ドル0.25円、香港ドル0.15円、シンガポールドル0.83円です。
（以下の全ての画像は、SBI証券サイトから転載）
SBI証券サイトにログインしたら、画面上部にあるメニューバーから「取引」メニューを選択すると「注文入力」画面に変わります。
（画像＝SBI証券より引用）画面上部にあるサブメニューの中から「為替取引」メニューを選択します。↓↓為替取引画面が表示されます。
（画像＝SBI証券より引用）買い付ける銘柄に応じて、「米ドル」もしくは「香港ドル」のいずれか を選んで「買付」ボタンをチェックしたら、「注文入力画面へ」ボタンをクリックします。↓↓注文入力画面が表示されます。
（画像＝SBI証券より引用）為替取引時点の為替レートや約定日、買付可能額など、表示されている情報を確認してから、買付金額を入力し、取引パスワードを入力します。再度入力内容を確認したら、「注文確認画面へ」ボタンをクリックします。↓↓注文確認画面が表示されます。
（画像＝SBI証券より引用）注文内容を確認したら、「注文発注」ボタンをクリックします。↓↓注文受付画面が表示されます。注文内容を確認したら、為替取引は完了です。
ADRと海外ETFの購入は「外貨建商品取引サイト」から発注します。外貨建商品取引サイトには、SBI証券サイトにログインしてから、以下の2つの方法で遷移することができます。
※インド政府やインド国籍企業が発行するADR、もしくはインド株に連動する米国ETFを取引する場合は、「SBI証券 米国株アプリ」から発注することもできます。インド株連動型ETFの中には、香港ETFも含まれるため、ここではSBI証券WEBサイトから発注する方法を解説します。
（以下、全ての画像はSBI証券サイトから引用）
1 ログイン画面右側にある「取引と口座開設」確認バーにある「外国株式」の「取引」ボタンをクリックします。
（画像＝SBI証券より引用）2 手順①の代わりにログイン画面上部にあるメニューバーの中から「外国株式/海外ETF」メニューをクリックして外国株式/海外ETF画面を表示し、TOPページ中央にある「外国株式取引サイトへ」をクリックすることでも外国株式取引サイトに移動できます。
（画像＝SBI証券より引用）「外貨建商品取引サイト」が表示されます。
（画像＝SBI証券より引用）画面上部のメニューバーから「取引」メニューを選択します。↓↓注文入力画面が表示されます。
（画像＝SBI証券より引用）購入する銘柄の国名（米国、香港、シンガポール）をクリックすると、対応する外国株の注文入力画面が表示されます。取引内容や預り区分、決済方法などを選択し、ティッカーや株価、株数を入力します。入力内容を確認して、最後に「取引パスワード」を入力したら、「注文確認画面へ」をクリックします。↓↓注文確認画面が表示されます。（特定の銘柄を推奨するものではありません）
（画像＝SBI証券より引用）注文内容を確認したら、画面下部の「注文発注」ボタンをクリックします。↓↓「注文受付画面」が表示され、買付注文の発注が完了します。
4 インド株投資ならSBI証券がおすすめ
インド株投資にはどの証券会社を使うとよいですか？
外国株を取り扱うネット証券4社（SBI、楽天、マネックス、DMM）は、投資信託の取扱銘柄数や取扱銘柄に違いがありますが、ADRとインドETFの取扱銘柄には実質的には大きな違いはありません。ただし、SBI証券はインド株関連銘柄の銘柄機能など、全般的に使い勝手が良いのでおすすめです。
国内では、どの証券会社からもインド株を直接購入することはできません。そのため、インド株に投資するなら、インドに関連付けられたADRや海外ETF、投資信託などを取りそろえている証券会社を利用することになります。
ビジネスパーソンが主な顧客層であり、外国株取引サービスを提供しているSBI証券、楽天証券、マネックス証券の3社は、いずれもインドを投資地域とする米国株（ADRとETF）や香港株（ETF）を、ほぼ同様の銘柄ラインアップを取りそろえています。
※DMM.com証券 株が取り扱う外国株は米国株のみ
4社間でのインドADR銘柄数の比較（2022年1月9日現在）
| 証券会社名 | SBI証券 | 楽天証券 | マネックス証券 | DMM.com証券 株 |
|---|---|---|---|---|
| 取扱銘柄数 | 8銘柄 | 8銘柄 | 8銘柄 | 8銘柄 |
※各社ホームページのADR一覧より取得
インドを投資地域とする海外ETF取り扱いの有無と銘柄数の比較（2022年1月9日現在）
| 証券会社名 | SBI証券 | 楽天証券 | マネックス証券 | DMM.com証券 株 |
|---|---|---|---|---|
| 取扱銘柄数 | 米国籍3本香港籍2本 | 米国籍3本香港籍2本シンガポール籍2本 | 米国籍2本香港籍2本 | 米国籍3本 |
※各社ホームページの海外ETF検索結果より抜粋
投資信託を購入できるのは、SBI証券、楽天証券、マネックス証券の3社ですが、インドを投資対象とする投資信託の取扱銘柄数については、若干の違いがあります。
3社間でのインドを投資対象とする投資信託の取扱銘柄数の比較（2022年1月9日現在）
| 証券会社名 | SBI証券 | 楽天証券 | マネックス証券 |
|---|---|---|---|
| 取扱銘柄数 | 34本 | 42本 | 21本 |
※各社ホームページで、投資信託をキーワード「インド」で検索した結果（誤って検索された「インドネシア」関連ファンド、あるいはインド以外の新興国も対象地域となっているファンドを除く）
インド株投資の選択肢はもともと限られているため、結果的に、インド株投資銘柄では、投資信託の取扱銘柄数以外、4社間に目立った違いは見られません。
ただし、大きく異なるのはインド株関連銘柄の検索のしやすさです。
もともとSBI証券のスクリーニング機能は使い勝手がよく、個別銘柄の詳細情報への遷移もスムーズで、レイアウトも見やすくデザインされています。国内株、米国株、海外ETF、投資信託の検索にもストレスがかかりません。
慣れない外国株、インド株への投資をはじめるなら、投資環境が整ったSBI証券がおすすめです。
SBI証券の口座開設はこちら5,インド株を購入できる証券会社比較
インド株関連商品を購入できるネット証券のスペックを比較すると、どのような特徴がありますか？
取り扱う外国株の対象国が最も多いのはSBI証券で、9ヵ国の株式を取引できます。米国株の個別株、ADR、ETFを合計した取扱銘柄数は、SBI証券とマネックス証券はともに、5,000銘柄を超えています。それに対して、外国株の取扱対象国と米国株取扱銘柄数が4社中、一番少ないのはDMM.com証券 株です。
主なネット証券のうち、インド株投資ができるのは、SBI証券、楽天証券、マネックス証券、DMM.com証券 株の4社です。
ここでは、対象4社の口座開設数、外国株の取扱国数、米国株取扱銘柄数（個別銘柄、ETF、ADR）、取り扱う中国株の種類を一覧にまとめて比較します。インド株投資に利用できる証券会社選びの参考にしてください。
インド株投資ができるネット証券4社のスペック比較（2022年1月9日現在）
| 口座開設数 | 外国株の取扱国数 | 米国株の取扱銘柄数 | 中国株の種類 | |
|---|---|---|---|---|
| SBI証券 | 771万7,000口座（2021年9月末） | 9ヵ国 | 個別 4,642本ETF 342本ADR 166本 | 香港株 |
| 楽天証券 | 624万3,338口座（2021年6月末） | 5ヵ国 | 個別 3,906本ETF 355本ADR 320本 | 香港株上海A株 |
| マネックス証券 | 197万2,642口座（2021年9月末） | 2ヵ国 | 個別 4,463本ETF 349本ADR 256本 | 香港株 |
| DMM.com証券 株 | 未公表 | 1ヵ国 | 個別 1,261本ETF 138本ADR 118本 | 取り扱いなし |
口座開設数ではSBI証券がダントツの第1位です。このことから、多くの人がSBI証券を使いやすいネット証券であると評価していることが分かります。
外国株の取扱国数もSBI証券が9ヵ国で第1位となっています。
米国株の取扱銘柄数では、SBI証券が取扱銘柄を急速に増やしており、これまで個別銘柄数が不動の第1位だったマネックス証券を上回るまでになっています。
中国株の取扱市場に注目すると、楽天証券は香港株以外にも上海A株を取り扱っており、中国本土株に興味のある人には外せません。
SBI証券は、インド株投資にとどまらず、将来的に世界各国の個別銘柄にも幅広く投資したい人に適しています。
SBI証券の口座開設はこちら一方、インド株投資以外で、上海A株投資にも興味がある人は、楽天証券がおすすめです。
楽天証券の口座開設はこちら6 インド株投資に際して注意すべき3つのポイント
インド株投資で注意することはありますか？
インドは日本から地理的に離れた場所にある新興国ということもあり、インド株投資には国内株投資とは異なる懸念材料があります。長く続くインフレ懸念、経済基盤の脆弱さ、地理的な問題と投資できる商品の性質上の問題など、インド株の株価やリターンに影響を及ぼしかねない要因には注意を払う必要があります。
インドは日本から地理的に遠いため、時差が経済や株価に及ぼす影響は少なくありません。近年は株価も右肩上がりに上昇していますが、今もなお、地政学的リスクも高く、株価下落リスクも看過できません。
インド経済の成長性に期待して、インド株投資を行う場合には、想定されるリスクを考慮して、とりわけ以下の3点に十分注意するべきでしょう。
本来、適度なインフレは、物価上昇とともに、株価上昇によるリターンの拡大、輸出業や観光業の活況、賃金上昇などにつながり、社会経済にメリットをもたらします。それに対して、過度なインフレーションは社会経済にダメージを及ぼします。
インドは長年、人口増加による超過需要と所得拡大、インフラ未整備による非効率性とコスト高などが影響して、急激な物価上昇と強いインフレ圧力に悩まされてきました。
2016年5月のインフレターゲティング制の導入や、2018年6月以降の政策金利の段階的引き上げにより、一時的にインフレ率が低下しました。
その後、インフレ率を目標レンジ内に抑える目的で、政策金利の引き上げと引き下げを繰り返していましたが、2020年のコロナショック後の景気回復に向けた利下げやインド経済の底力が奏功し、2021年1月以降はインフレ率が政策金利を上回る状況は解消されています。
現状では、インフレ率の安定が金融政策の主目的になっています。その一方で、人口増加、インフラ未整備、加えて慢性的な経常赤字と財政赤字という根本的な問題は解消されていないため、インフレ圧力をどこまで抑制できるかを今後も慎重に見極める必要があります。
現在インドの首相を務めているナレンドラ・モディ氏は、就任後、「モディノミクス」と呼ばれる一連の経済振興政策を断行してきました。
インフラ整備の推進、外資系企業の誘致、先端技術の導入にはじまり、不良債権早期処理の法制化、GST（物品サービス税：間接税）の一本化、アーダール・ナンバー制度（インド式マイナンバー制度）の導入など、インド経済の発展に辣腕をふるってきました。
2019年の総選挙を経て、首相として2期目の2022年1月現在も、安定的な政治基盤を維持しながら、さまざまな政策を実施しています。
それにもかかわらず、インド国内にはいまだに事業の効率化や産業構造の改革が実現できていない分野も多く残っています。増加する人口の受け皿となる雇用創出も不十分なままです。
人口のおよそ6割が従事している農業は零細農家の多さや生産性の低さが以前から問題視されてきました。農村部の所得拡大や生産物の生産性向上を目指した農業改革法も、農民の強い抵抗により2021年11月に廃止に追い込まれました。
インフラ整備の遅れにより、脆弱な道路状態の地域も多く残っており、これが流通業の非効率な運営につながり、外資系企業のインド進出を阻む要因にもなっています。道路網の整備の遅れが解消されていないため、増え続ける道路輸送の需要に対応できない状況が続いています。
今後ますますの経済成長を目指すためにも、農業人口の有効活用と生産性の向上、道路インフラ整備の加速による効率的な流通の実現、そして雇用創出によってより多くの働き手を経済活動の現場に回すことが喫緊の課題となっています。
日本在住の投資家がインド株に直接投資することはできません。そのため、インド株投資を行うためには、ADRや海外ETF、投資信託のような商品を通して投資するしかありません。
どの商品にも共通する問題点は、現地での環境変化や株価変動にタイムリーに対応できないことです。
特に、ETFや投資信託のように、パッケージ化された商品については、プロが分析・管理しているとはいえ、商品の性質上、一部の銘柄だけを時勢にあわせて時々刻々と入れ替えることができるわけではありません。
インターネットの発達した現代では、遠隔地にある現地のニュースでも、比較的早く閲覧することはできますが、インド株投資においては、個々の情報にその都度踊らされることなく、常に長期的な視点で動静を見守ることが肝要です。
さまざまな情報を総合して、将来的な予想を立てた上で投資判断を下す、ある程度の価格変動を吸収できる資金的な余裕をもつといった対策も欠かせません。
7 インド株銘柄の選び方
インド株関連商品の銘柄をどのように選んだらよいですか？
ADRは個別株と同じで、発行会社の事業の将来性や業績、近年の株価動向などの情報から投資判断を下します。インドETFや投資信託では、いつでも取引できるようにファンド自体の流通性が確保されているか、管理費が抑えられているか、少なくとも直近5年程度までさかのぼって、トータルリターン（騰落率）がおおむね上向いているかといった項目を検証します。
投資対象銘柄の選定に際しては、投資商品の種類、投資スタイル、投資期間、リスク許容度、財務状態、株価指標、チャート推移など、さまざまな観点からスクリーニングを行って、自分の投資方針に合った銘柄を選びます。
インド株投資にあたっては、その投資対象の特殊性から、以下のポイントに焦点を当てて、銘柄を選択します。
インドADRは本籍地がインドの政府系企業あるいは民間企業が発行しています。米国市場にADRを上場させているインド企業は、上場基準を満たす程度に業績が好調で、財務状態の良い優良企業である場合が多く、投資情報も豊富であるのが特徴です。
ADRの銘柄を選ぶ際には、個別銘柄と同様の基準で投資判断を下すことができます。証券会社サイトの個別銘柄情報を確認して、以下の条件を満たす銘柄を選ぶとよいでしょう。
ETFや投資信託を選ぶ際には、ファンドの運用実績やスペックを確認して、リターンを得られるか、長く保有することができるか、いつでも解約することができるかといった側面から判断します。
8,編集部のインド株おすすめ銘柄
具体的におすすめの銘柄があれば教えてください。
日本から取引できるインド株関連商品や銘柄は決して多くはないです。その中で、持続的に成長している、あるいは将来性のあるインドの代表的な優良企業が発行するADRや、直近3年間の株価が上昇基調にあるインドETFまたは投資信託を厳選して、銘柄名と簡単なスペックをご紹介します。詳しくは以下を参照してください。
今後の経済成長を見込んで、インド株投資にチャレンジするのに、具体的にどのような銘柄に投資することができるのでしょうか。上記の銘柄選択基準を満たす銘柄を厳選して紹介します。
国内の証券会社を介して、インドの証券取引所に上場する個別銘柄を直接購入することはできませんが、米国の証券取引所に上場しているインドADRで代替できます。
公開情報をもとに、将来性があり業績好調、株価推移も堅調なインド国籍企業を選び出しました。おすすめADR 5選は以下のとおりです。
なお、以下のADR 5銘柄については、普通株式も同時にNYSEに上場しており、マネックス証券では、ADRと個別株（普通株式）の両方を扱っています。
インドを代表する大手IT企業です。
主力業務はアプリケーションの開発とメンテナンスですが、インフラ管理やビジネス情報技術サービス、ITコンサルタント、エンタープライズ ソリューション、次世代サービスなども提供しています。
インフォシス テクノロジーズADRの評価
| 直近3年間の株価推移 | 配当利回り | 業績 | 流通性 |
|---|---|---|---|
| 右肩上がり | 1.67％ | 3期連続増収増益 | 良好 |
| 最低投資金額（2022年1月7日終値基準） | |||
| 24.20米ドル（2,783円） ※ |
※1米ドル＝115円を想定
世界60ヵ国に医薬品を販売している、インドを代表する大手医薬品会社です。創業は1984年。医薬品会社としては、世界的に見ても比較的新しい会社です。
主力事業は低コストで製造できるジェネリック医薬品の製造販売であり、世界有数のジェネリックメーカーとして知られています。近年では、オリジナルブランドの医薬品開発にも力を入れています。
ドクター レディーズ ラボラトリーズADRの評価
| 直近3年間の株価推移 | 配当利回り | 業績 | 流通性 |
|---|---|---|---|
| 右肩上がり | 0.53％ | 直近3期連続黒字決算 | 良好 |
| 最低投資金額（2022年1月7日終値基準） | |||
| 63.62米ドル（約7,316円） ※ |
※1米ドル＝115円を想定
世界62ヵ国で事業を展開する世界トップクラスのIT企業です。海外市場向けアウトソーシングで存在感を発揮しています。
ITコンサルティングやカスタムアプリケーション設計・開発、システム統合、パッケージインプリメンテーションなどのITサービスを提供するITサービス事業と、ITサービスの基盤となる自社・他社製のIT製品またはソフトウエア製品を提供するIT製品事業を手掛けています。
ウィプロADRの評価
| 直近3年間の株価推移 | 配当利回り | 業績 | 流通性 |
|---|---|---|---|
| 右肩上がり | 0.15％ | 3期連続増収増益 | 良好 |
| 最低投資金額（2022年1月7日終値基準） | |||
| 9.61米ドル（約1,105円 ） |
※1米ドル＝115円を想定
インド最大級の財閥、タタグループの中核企業であり、インド国内では商用車シェア第1位、乗用車シェア第2位の大手自動車メーカーです。ジャガー、ランドローバーといった有名ブランドを傘下に抱えています。
本社所在地はムンバイですが、インド国内以外に、タイ、アルゼンチン、南アフリカにも生産拠点があります。
2021年10月12日には、電気自動車事業への投資拡大を発表し、株価が過去最高値を更新しました。
タタ モータースADRの評価
| 直近3年間の株価推移 | 配当利回り | 業績 | 流通性 |
|---|---|---|---|
| 右肩上がり | なし | 直近3期連続赤字決算※ | 良好 |
| 最低投資金額（2022年1月7日終値基準） | |||
| 32.88米ドル（約3,781円） ※1 |
※1 1米ドル＝115円を想定※2 赤字決算が続いていますが、①株価推移が堅調、②売上高は好調、③インドが人口ボーナス期を迎え、自動車需要の拡大が見込める、④財閥の中核企業、といった理由があるため、あえておすすめADRに選定しました。
インド国内で第2位の規模（シェア）を誇る商業銀行です。
投資銀行事業を中心に、リテールバンキング業務、金融仲介事業、生命保険・損害保険事業、財務関連商品またはサービスなど、幅広く銀行・金融サービスを手掛けています。
国内に約1万8,210の支店とATMのネットワーク、30以上の都市に110のタッチバンキング部門を有しています。
ICICI銀行ADRの評価
| 直近3年間の株価推移 | 配当利回り | 業績 | 流通性 |
|---|---|---|---|
| 右肩上がり | 0.26％ | 直近3期連続増収増益 | 良好 |
| 最低投資金額（2022年1月7日終値基準） | |||
| 21.70米ドル（約2,595円） ※ |
※1米ドル＝115円を想定
ETFは保有コストを安く抑えたい人や手間をかけずに分散投資効果を得たい人に人気がある商品です。
インド国籍のETFは流通していませんが、インドが投資対象地域になっている国内ETFや海外ETFの中から、運用実績が良好なファンドを5本紹介します。
インド株を構成銘柄とする東証上場唯一のETFです。野村アセットマネジメントが設定・運用するETFブランド、「NEXT FUNDS」のETFなので、保有コストが抑えられ、信頼性も高いです。
参考株価指数である「Nifty50指数」のパフォーマンスに連動するように算出・運用されています。
日本株と同じように、どの証券会社を使っても取引できます。売買方法や値動き、入出金の流れなどが分かりやすく、インド株投資が初めての人にも、一番におすすめできる銘柄です。
NEXT FUNDSインド株式指数 Nifty50連動型上場投信のスペック
| 信託報酬率 | 騰落率 | 分配金利回り | 分配回数 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 5年 | 3年 | 1年 | |||
| 0.95％ | 78.91％ | 41.36％ | 52.67％ | 0％ | 年1回 |
| 売買単位 | 最低投資金額（2022年1月7日終値基準） | ||||
| 100口 | 2万4,690円 |
米国の資産運用会社であるウィズダムツリーが設定・運用しているNYSEArca上場ETFです。
参考株価指数である「WisdomTree India Earnings Index」のパフォーマンスに連動するように、算出・運用されています。
ウィズダムツリー インド株収益ファンドのスペック
| 経費率 | 騰落率 | 分配金利回り | 分配回数 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 5年 | 3年 | 1年 | |||
| 0.83％ | 94.03％ | 59.64％ | 28.18％ | 1.14％ | 年4回 |
| 売買単位 | 最低投資金額（2022年1月7日終値基準） | 取扱証券会社 | |||
| 1口 | 37.76米ドル（約4,342円） ※ | SBI、楽天、マネックス、DMM |
※1米ドル＝115円を想定
ソシエテ ジェネラルの子会社であるリクソー アセット マネジメント エス エイ（フランス）が設定・運用しているETFです。シンガポール市場に上場しており、米ドルで運用されています。
参考株価指数である「MSCIインディア ネット トータル リターン（米ドル）指数」のパフォーマンスに連動するように、算出・運用されています。
リクソー MSCI インディア UCITS ETFのスペック
| 経費率 | 騰落率 | 分配金利回り | 分配回数 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 5年 | 3年 | 1年 | |||
| 0.85％ | 86.89％ | 52.83％ | 23.90％ | 0％ | 年1回 |
| 売買単位 | 最低投資金額（2022年1月7日終値基準） | 取扱証券会社 | |||
| 10口 | 276.7米ドル（約3万1,820円） ※ | 楽天 |
※1米ドル＝115円を想定
米国の資産運用会社「ブラックロック」の低コストETFブランドのETFです。香港ドル建てで運用されており、香港証券取引所に上場しています。
参考株価指数である「S＆P BSE SENSEX」のパフォーマンスに連動するように算出・運用されています。
iシェアーズ コアS＆P BSE SENSEXインディア インデックスETFのスペック
| 経費率 | 騰落率 | 分配金利回り | 分配回数 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 5年 | 3年 | 1年 | |||
| 0.64％ | 102.82％ | 53.21％ | 21.65％ | 0％ | 年1回 |
| 売買単位 | 最低投資金額（2022年1月7日終値基準） | 取扱証券会社 | |||
| 200口 | 7,168香港ドル（約10万352円） ※ | SBI、楽天、マネックス |
※1香港ドル＝14円を想定
ドイツ銀行が設定・運用しているETFブランドのETFです。香港ドル建てで運用されており、香港証券取引所に上場しています。
参考株価指数である「Nifty 50 CR」のパフォーマンスに連動するように算出・運用されています。
db x トラッカーズ ニフティ50スワップ UCITS ETFのスペック
| 経費率 | 騰落率 | 分配金利回り | 分配回数 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 5年 | 3年 | 1年 | |||
| 0.85％ | 93.31％ | 52.61％ | 24.80％ | 0％ | 年1回 |
| 売買単位 | 最低投資金額（2022年1月7日終値基準） | 取扱証券会社 | |||
| 5口 | 9,110香港ドル（約63万7,700円） ※ | SBI、楽天、マネックス |
※1香港ドル＝14円を想定
投資信託は、ETFより保有コストが高めになりますが、さまざまな資産運用会社のバラエティーに富んだラインアップが魅力です。
2022年1月現在では、主要ネット証券の投資信託の買付手数料、解約手数料はともに無料ですが、どの投資信託も信託報酬（保有コスト）がETFに比べて高くなります。信託報酬の利率と投資期間、リターンなどを総合的に勘案して、投資プランを考えましょう。
投資信託を扱っているSBI証券、楽天証券、マネックス証券各社で銘柄のラインアップは異なりますが（一部重複あり）、インドを投資対象地域としたおすすめの1本を各社からピックアップして紹介します。
三菱UFJ国際投信が設定・運用する投資信託です。実質的な投資対象はインドの債券です。
安定的な毎月分配を目的に運用されており、インドを投資地域とする他の投資信託に比べて、高い分配金利回りが特徴となっています。
年12回の安定分配を実施しているため、基準価額はほぼ横ばいになっており、分配金目的の長期保有がおすすめです。値上がりを見込めないため、短期での売却には適しません。
三菱UFJインド債券オープン（毎月決算型）のスペック
| 管理費用 | 騰落率 | 分配金利回り | 分配回数 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 5年 | 3年 | 1年 | |||
| 1.63％ | -31.40％ | -11.78％ | 1.85％ | 10.28％ | 年12回 |
| 売買単位 | 最低投資金額（2022年1月7日基準価額） | ||||
| 1口 | 8,354円 |
野村アセットマネジメントが設定・運用する投資信託です。主に、マザーファンドを通じて、インド国籍の法人が発行する公社債等に投資します。
安定分配を目的とする保有に適しています。
野村インド債券ファンド（毎月分配型）のスペック
| 管理費用 | 騰落率 | 分配金利回り | 分配回数 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 5年 | 3年 | 1年 | |||
| 1.744％ | 4.48％ | 8.12％ | 14.74％ | 4.9％ | 年12回 |
| 売買単位 | 最低投資金額（2022年1月7日基準価額） | ||||
| 1口 | 7,224円 |
新生インベストメント・マネジメントが設定・運用する投資信託です。マザーファンドを通して、主にインドの証券取引所に上場する株式に投資します。
基準価額の上昇は望めますが、一方で分配金は基本的に支払われません。
中長期に保有することで、インド市場の成長とともに、より大きなリターンを得られるようになります。
新生 UTIインドファンドのスペック
| 管理費用 | 騰落率 | 分配金利回り | 分配回数 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 5年 | 3年 | 1年 | |||
| 1.954％ | 143.38％ | 85.69％ | 43.04％ | 0％ | 年1回 |
| 売買単位 | 最低投資金額（2022年1月7日基準価額） | ||||
| 1口 | 3万4,812円 |
9,FAQ
インド株投資の始め方や銘柄の選び方など、多くの方が気になるポイントを、Q＆A形式であらためて確認しておきましょう。
10,インド株投資をはじめる意義と「今」というタイミング
インド株投資は、国際分散投資の方法のひとつです。成長性の高いインドに投資することで将来的に値上がり益を期待できるだけでなく、大きなリスク分散効果も期待できます。
インド株投資の具体的な手順や銘柄の選び方も、米国株投資、香港株投資、もしくは国内の投資信託への投資と何ら変わりはありません。
これまで国内株投資だけに集中してきた方でも、利用者が多い米国株投資と同じだと考えると、インド株投資の心理的なハードルが低くなります。
インドという将来の経済大国に興味があるなら、まだ小粒な今が狙い目です。「少ない元手で大きく育てる」。インド株で投資の妙味を味わうことができる絶好のタイミングかもしれません。
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